Kaiserreich zwei wiki

• 現実時間で2020年9月7日（月）に開始する。
• 現実時間で24時間を架空世界の3ヶ月と定め、進行をする。
• 戦争が起こった場合、その他特別に議論に時間が必要な事象が生じた場合は時間進行に関して適宜調整を行う。

• 政体の正当性のない勝手な変更は基本許可しない。
• 選挙は、議会のある国のみ各国一律で偶数年の10月に行う。

• 「陣営」を、一国を盟主とし加盟によって相互不可侵と経済・技術等の相互支援、そして共同参戦の義務が発生する国家共同体と定義する。
• 陣営はいつでも立ち上げることができる。
• 陣営に参加した場合、上記の義務を履行しなければならない。
• 陣営に参加した場合、盟主の許可がない限り陣営未加盟国及び他陣営加盟国に対する相互不可侵・各種支援・義勇軍の派兵等々を行うことができない。ただし中立条約の締結は許可される。
• 陣営は、自由に離脱ができる。ただし離脱をした場合、盟主の判断で陣営全加盟国が離脱国に対し無条件で宣戦布告を行える選択肢が与えられる。

• 外交は基本自由である。ただし多方面外交はよく考えて行うこと。さもなければ悲惨な目に遭う。（Cf.ポルカス）
• 「相互不可侵条約」を、互いに攻撃を仕掛けないことを約束する条約の一種と定義する。この条約を理由なく一方的に破棄した場合、国連加盟国全てが非難決議を採択して無条件の軍事介入及び条約の破棄が行えるものとする。
• 「中立条約」を、互いに攻撃を仕掛けないことを約束する条約の一種と定義する。この条約は破棄した場合に国連加盟国の介入を受けることはないが、国際世論の激しい非難に晒される事を覚悟しなければならない。
• 「軍事同盟」を、相互不可侵と共同参戦を定めた条約と定義する。陣営と異なり軍事面以外の束縛は基本的に受けない。
• その他経済支援・技術支援・兵器支援などは自由だが、裏切られた際のリスクを十分に考えて行うこと。

• 戦争の開始（開戦）は必ず公式な宣戦布告を伴わなければならない。これを無視して勝手に軍事介入をした場合、国連加盟国の非難決議を受けることとなる。
• 宣戦布告には、「戦争目標」と「開戦決議」が必要である。
• 「戦争目標」を、戦争するにあたり国民を納得させるに足る開戦理由と定める。居留民保護、不当に占拠された領土（旧領ではない）の奪還、最後通牒の拒否、旧領奪還などがこれに当たる。
• 「開戦決議」を、宣戦布告をするために必要な議会の承認と定める。以下にその必要な賛成割合を示す。

期間	開戦の採択条件	現実換算
1922年4月1日〜1929年10月29日	1d10で10が出た時	総議員の9割の賛成
1929年10月30日〜1932年9月30日	1d10で9以上が出た時	総議員の8割の賛成
1932年10月1日〜1935年9月30日	1d10で8以上が出た時	総議員の7割の賛成
1935年10月1日〜1938年9月30日	1d10で7以上が出た時	総議員の6割の賛成
1938年10月1日〜	1d10で6以上が出た時	総議員の過半数の賛成

• 戦争目標が「旧領奪還」の場合、上記の開戦決議に必要な賛成割合を2割引き上げる。
• 共産党一党独裁制の共産主義国家や、国家社会主義政党一党独裁制国家、絶対君主制国家など議会が存在しない国家に対しては上記の開戦決議を適用せず、自由に宣戦布告が行えるものとする。

• 宣戦布告が行われた場合、共同参戦条項による参戦国を含めた当事国は軍隊の作戦計画を戦争管理人に送るものとする。
• 作戦計画は時系列に沿って実行され、その結果は逐一命令国に伝達される。
• 軍隊の損害はいわゆる「戦力二乗の法則」によって計算される。
• 現地報道で判明する程度の大まかな戦況は全体グループに逐一投下する。
• 補給路の概念を定義する。陸軍が進出する場合必ずそこに対応した補給路を定めなければならない。この補給路が閉ざされた、あるいは最初から存在しない場合は軍隊は1ヶ月でその作戦遂行能力を失い全滅判定を受ける。
• 戦争参加国は3ヶ月に1回、「国民の戦争協力度」の審査を受ける。これは1d10、1d4の出た目及び戦況に応じて定義される。定義は以下の通りとする:

1d10の出た目をx、1d4の出た目をyとおいて、戦争協力度t_n%(nは定義された回数を示す)を以下のように定める。

国家種別\定義回数	n=1	n≧2(優勢の場合)	n≧2(劣勢の場合)
議会が存在する国家	t1=100-5x	tn=t(n-1)+y	tn=t(n-1)-y
議会が存在しない国家	t1=10x	tn=t(n-1)+2y	tn=t(n-1)-2y

• 戦争協力度は生産効率や軍隊の質に直結する。

• 一方の戦争参加国全てが講和を申し出た場合、全体休戦及び講和会議グループの開設を行い講和会議を行う。
• 単独講和も受け付ける。その場合は申し出た国と敵側の交戦国でグループの開設を行う。

戦争とは外交の敗北である。戦争は国土を荒廃させ、有為の人材を失い、負ければ屈辱的な講和条件が待っている。各国とも戦争は最終手段であることを認識して外交を行うこと。最後まで外交での解決をなるべく試みよ。

• 税収

超大国100
大国80
中堅60
小国40
後進20
これに人口をかける
ただし大清帝国及びインド帝国は二分の一とする

• 超大国

アメリカ合衆国
ドイツ帝国

• 大国

ソビエト社会主義共和国連邦
オーストリア・ハンガリー帝国
フランス帝国
大日本帝国
デンマーク=ノルウェー二重帝国

• 中堅

インド帝国
イギリス王国
オスマン帝国
エジプト・スルターン国
南アフリカ共和国
ポーランド・リトアニア共和国
大清帝国
自由イギリス王国

• 小国

ペルシア帝国
インドシナ連邦
アフガニスタン
フィンランド共和国
スペイン王国
ポルトガル王国
ブルガリア
ギリシャ
ワラキア
メキシコ

• 後進国

その他

計算方式は人口かける
最先進国5倍
先進国3倍
準先進国1.5倍
先進後進国1倍
後進国0.8倍で、大清帝国、インドはそこから2分の1にする

• 最先進国

アメリカ合衆国
ドイツ帝国
大日本帝国

• 先進国

ソビエト社会主義共和国連邦
自由イギリス王国
オーストリア・ハンガリー帝国
イギリス王国
フランス帝国

• 準先進国

デンマーク=ノルウェー二重帝国
オスマン帝国
エジプト・スルターン国
ペルシア帝国
南アフリカ共和国
インドシナ連邦
大清帝国
ポーランド・リトアニア共和国

• 先進後進国

フィンランド共和国
スペイン王国
ポルトガル共和国
アフガニスタン

• 後進国

インド帝国
その他

技術ツリーの適応は名前のメイン国から準先進国1年、先進後進国2年、後進国3年の遅れを経て生産・建造可能とする